自分の試験が、
国の法規制や
ガイドライン指針として
活用される

S.K.

環境ビジネス部門 EMC担当
2019年入社
理工学部経営工学科卒

※内容は取材当時のものです

1日の流れ

9:00

メール、チャットの確認、本日取り組む業務の確認と共有
10:00

測定準備、測定業務
12:00

昼食
13:00

測定業務
17:00

測定結果などの進捗報告資料作成
18:00

業務の報告と共有、その後に帰宅

Q.01現在の仕事内容国の法規制やガイドラインの根拠となる調査データを収集

現在は、主に省庁やNTT研究所の案件を担当しており、電子機器（携帯電話などの無線機器も含む）から生じる電波による周囲電子機器への影響など、EMC（電磁両立性）に関する調査や試験、測定の業務に携わっています。中でも具体的な規格や測定方法が確立されていない試験・測定方法の検討や測定業務、最先端技術を用いた試作業務などに取り組んでいます。例えば、電車内などの優先席付近では混雑時に携帯電話の電源を切ることなどが求められるケースがありますが、それは携帯電話などから生じる電波が、心臓ペースメーカーなどをつけた人の健康に影響が出ないようにするためのもので、国（総務省）が発表するガイドラインをもとに行われており、こうした規制やガイドラインの根拠として、私たちの調査データが活用されます。

Q.02入社動機長く働きたいと思える環境

私は学生時代から実験や測定が好きで、ソフトウェア系、ハードウェア系どちらの会社も視野に入れていました。NTT-ATはネットワークやクラウドなどソフトウェアに強い会社ですが、NTT研究所系のグループとして、他企業では扱えない先端技術を用いた試験的な事業に取り組むことができ、かつ興味を持っていた電波や無線に関する仕事に携われると思い、志望しました。また採用活動を通して会った先輩社員や、社員同士のやり取りから雰囲気の良さ、アットホームな空気を感じ取ることができ、ここでなら長きにわたって働きたいと思えたため、入社を決めました。

Q.03仕事の醍醐味影ながら、社会に大きな影響を与える仕事

私の所属する部署では、業務の進め方や進捗具合、スケジュールなど、必要な情報を密に共有することで、案件内での個人の裁量を大きくしてもらっています。過去の経験や獲得した知識、収集したデータなどの知見を活用することによって、過去に苦労した場面と似た事象に出会ったとしても、自ら対処法を考え、改善していくことが可能です。またそうした活動によって、お客様への提案や丁寧な説明ができるようになり、それが信頼、満足度の向上につながっていると感じます。加えて私が担当する省庁案件は、報告した成果が国の法規制やガイドラインに反映されるなど、社会的影響が大きな仕事に携われることも、魅力だと思います。

Q.04今後の目標 EMCの可能性を信じて、知識の習得に励む

EMCは電気や電波など、電磁気を扱う基礎となる分野であり、試験・測定の対象となる機器は多種多様な「電気・電子機器」であるため、通信機器をはじめとして医療やエネルギー・航空宇宙・防衛・モビリティ・ロボットなど、応用分野が多岐にわたります。今後は、 NTTグループで唯一のEMCの名前をもつ部署であることもあり、扱える業務の範囲を広げることを目指しています。そのためにも、EMCに関する知識や、無線通信などの資格習得はもちろんのこと、医療機器などをはじめとする他分野の知識の習得も進んで行いたいと思っています。

同僚からのコメント

M.T. 環境ビジネス部門　ＥＭＣ担当

私はK君が入社した際の、直属の上司という立場でした。穏やかな雰囲気でコミュニケーションが取りやすいなという印象は当時から抱いています。一方で、自分の考え、こだわりをしっかりと持っていて、上司や先輩社員が相手であっても、堂々と自分の意見を言うことができる人でした。入社1.2年目くらいの若手で、ここまで自分の思いを表現できる人は、本当に貴重だと感じました。そしてそのこだわりが、K君ならではの仕事の進め方として確立され、今ではお客様の満足にもつながっていると思います。またK君はここ数年、専門委員会の委員としても活動しています。K君の活動ぶりや功績は委員会でも高く評価されており、先日には委員会活動に関する表彰を受けました。
最先端技術の未来

EMC

前述した通り、スマートフォンなどが発する電波によって、医療機器が誤動作するなどの影響を受け人命に関わることが知られており、関係省庁からより電波を安心・安全に利用できる環境構築を目的として、スマートフォンなどが発する電波の医療機器への影響を防止するための指針や、ガイドラインを作成して発令します。その根拠として、私が実施したEMCの調査や測定結果が扱われています。電波を発するものであれば、あらゆるものが対象となるため、今後も電波を安全、安心に利用する上での欠かせないデータとして活用され、社会に貢献していくものと考えています。