
採用トップページ > 三つの事業ドメイン
通信に関わる豊富な研究・開発実績を基盤に、NTT-ATが現在展開する事業をビジネス領域から見ると、「ネットワーク系事業」、「ソリューション系事業」、「プロダクトセールス系事業」の三つの事業ドメインから構成されています。それぞれの領域で独自の強みを活かしながら、領域を超えた事業も拡大してきています。
※ 図の各事業ドメイン名をクリックすると詳細が表示されます。

NTT研究所は、情報通信に関わるさまざまな分野で一貫して世界のトップレベルにいる研究所です。NTT-ATのネットワークソリューション事業では、そのNTT研究所との連携によるこれまでの実績を活かし、通信キャリア、一般企業、自治体などに向けたネットワークインテグレーションの提供を行っています。
事業領域は、通信事業者が運営するような大規模コアネットワークから、屋外やビル内、お客様宅内へ情報を伝達するアクセスネットワークまで幅広い分野に対応しており、あらゆるネットワークの構築・運用に必要な技術力・開発力を持っています。光ファイバ・無線などによる多種多様なアクセスネットワーク、IPネットワーク、VPN、一般企業のWAN・LAN、無線システムなど、さまざまな技術を使い、お客様にあったネットワークを提供していることがNTT-ATの特徴です。
また、NTT-ATは次世代ネットワーク(NGN)についても多くの事業に携わっています。NGN関連のソフトウェア開発、プラットフォームの検証、サービスの運用・保守からレガシーネットワークの更改に至るまで、NGNの一層の普及に向けてNTT-ATがその一端を担っているのです。

NTT-ATはNTT研究所の研究開発受託業務を通じて、セキュアで幅広いネットワーク技術、映像や音声、日本語処理などのメディア技術、Web系アプリケーション構築技術などさまざまな専門技術を蓄積してきました。それらの技術をベースとして、高品質で高度なソフトウェアの開発、大規模な業務システムの構築など企業や自治体をはじめとするさまざまなお客様の抱える多岐にわたる課題の解決を図るソリューションビジネスを推進しています。
2008年7月に開催された洞爺湖サミットでも活躍した「ContentsArena」。これはIPネットワークを利用したファイル配信や映像のストリーム配信をマルチキャスト(1対複数の情報配信)の環境下で実現する“マルチキャスト配信システム”です。コンビニエンスストア店舗へのデータ配信や 教育ビデオの分校/提携校への配信などIP網を利用してさまざまなコンテンツを統合的に配信可能です。
音声・言語処理・文書管理技術の応用例としては、「MatchContactSolution」があります。問い合わせ窓口に寄せられるメール内容を言語処理技術を用いて分析・分類し、返答用メールのヒット率を高め、応対業務の効率化、高品質化に貢献しています。
議会議事録検索・公開システムの「Discuss」シリーズも、すでに約600の自治体に導入されるなど、圧倒的なシェアを誇っています。これら多くの高度な技術を組み合わせて、お客様のニーズに合った最良のご提案をしているのです。
NTT-ATは先進技術に携わる中でハードウェアの開発も行っています。Webアクセスを最適化するための「Webアクセスシェイパ」や、デジタルコンテンツを配信するための「JPEG 2000 リアルタイムコーデック」など、各種ソリューション提供を行う際に必要なネットワーク基盤を支える重要な商品の中には、NTT研究所とともに培ってきた高度な技術が詰まっています。また「光ファイバは曲げたら信号が届かない」という従来の常識を覆した光ファイバを商品化しました。これは一般家庭への光ファイバ普及を後押しした商品として大きな注目を浴びました。
その他、超高精細液晶ディスプレイや低ノイズの蛍光灯、光接続工事に使われる工具の開発など分野は多岐にわたり、社内には多種多様なエンジニアがスペシャリストとして活躍しています。NTTというベンダーフリーの集団の中では、さまざまな会社の製品を取り扱うことも多く、その範囲は日本国内にとどまりません。海外の優れた製品を取り入れて、お客様のニーズに合ったソリューション提供を行うこともNTT-ATの重要な役割です。
また、NTT-ATはNTT研究所で蓄積された材料技術、精密加工技術、センサ技術等の分野に関しても高度な研究成果を事業化しています。材料技術・分析技術の分野では、独自の超はっ水材料を応用した商品開発や、表面分析、構造分析、極微量分析などの分析技術サービスを行っています。光通信・ネットワーク分野では、光コネクタ関連商品、光スイッチなどの光通信機器から光デバイス、測定器、有機導波路部品のほか、ブルーレイディスクの次世代媒体のレンズとして用途が期待されるKTN結晶の製造技術についても事業化を進めています。
さらに、半導体分野におけるウエハなどの製造プロセス技術の事業化や、ナノテクノロジ分野での各種材料による薄膜形成・微細加工技術と商品の開発、環境分野での環境センシングや環境情報システムをベースにした商品、システム、サービスの開発なども行っています。


