2009年6月9日
NTTアドバンステクノロジ株式会社
株式会社デジタルフォレスト
『Webアクセスシェイパ2.0』は、NTT未来ねっと研究所が研究開発した技術を用いた、Webサイトへのアクセス集中などのサーバー稼働負荷状況を自動検出し、アクセスを最適に制御できるWebアクセス最適化装置です。例えば、アクセスが集中しレスポンスが遅くなった時に、繋がるまでの順番や待ち時間を記載した「整理券」をWebページ上に表示したり、有料会員や既に取引を開始したユーザーからのアクセスを優先することができます。これにより、「つながらない」「遅い」「途中で失敗した」といったユーザーからのクレームを解消し、Webサイトのコンバージョン(申込や購入などの成果)を最大化することができます。
デジタルフォレスト社の推進する『Visionalist』は、Webサイト訪問者の詳細な行動パターンを把握できるWeb解析ツールです。コンバージョンに繋がりやすいページや優先すべき訪問者を発見できるため、その情報を『Webアクセスシェイパ2.0』へ登録することにより、アクセス集中時に、コンバージョン貢献度が高いページや訪問者を優先するなどして、コンバージョンを落とすことなく、増やし続けることができます。例えば、旅行サイトにおいて、予約や購入の決済に進むセッションを優先化することはよく考えられますが、それ以外にも『Visionalist』を使い、料金表やオプショナルツアーのページを見た訪問者のコンバージョンが高いということを発見した場合、『Webアクセスシェイパ2.0』にて、それらのページへアクセスした訪問者のセッションを優先化することができます。これにより、混雑時にも大切な訪問者を優先することができコンバージョン率を高めることができます。
『Webアクセスシェイパ2.0』は、人気商品を扱うEコマースサイトはもちろんのこと、プレスリリースを配信したり、キャンペーンサイトを開設している企業や、災害情報や天気予報など公益性の高い情報を配信している企業、期末や月末にアクセスが集中しレスポンスが低下するWebメール、社内グループウェアを利用している企業へも推奨できる製品です。NTT-ATでは、お客様の利益および利便性の向上に貢献できるよう、他社製品とも連携し、多種多様なニーズにお応えします。
デジタルフォレスト社は、『Visionalist』と共に、『Webアクセスシェイパ2.0』を提供することで、顧客企業のWebサイト最適化に、より一層、貢献していきます。
| 『Webアクセスシェイパ2.0』 特長 |
| 『Webアクセスシェイパ2.0』 導入イメージ |
| NTT-ATとデジタルフォレスト社は Interop 2009 Tokyo(2009年6月10日(水)~2009年6月12日(金))に出展します。 |
| 【NTT-AT展示場所】 | :4M27 Webアクセスシェイパのご紹介 |
| 【デジタルフォレスト展示場所】 | :4M27(NTTコミュニケーションズブース内Business Model Innovation ゾーン) Visionalistのご紹介 |
| セミナー情報 |
デジタルフォレスト社では、WebマーケティングやWeb解析に関するセミナーを定期的に開催しています。
1976年の設立以来、NTT研究所を中心としたNTTグループで開発された情報通信分野に関わる先進的な技術を、お客様のもとへ使いやすい形にして、お届けすることを使命としています。" Integrated-Value Provider "として、部品、材料から装置、さらにはコンサルティングからソリューション提供まで幅広い商品群を取り揃え、お客様の多岐に渡る経営課題の解決や様々なご要望に確実にお応えし続けます。
http://www.ntt-at.co.jp/
Web解析ソリューション『Visionalist(ビジョナリスト)』を中核に、約10年の実績を基礎とした戦略的なWebコンサルティングとマーケティングシステムの開発を合わせることで、多様化するインターネットの価値を最大化する仕組みを提供してきました。これまでの「勘と経験」によるマーケティング分野にメスを入れ、Webサイトからのデータを分析・可視化し、さらにSFAやCRM、経営データと結びつけることによりビジネスの活性化・収益拡大を行っています。
http://www.digitalforest.co.jp/
| 東京本社 | : | 〒102-0074 東京都千代田区九段南4-8-21 山脇ビル4階 |
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| 代 表 | : | 代表取締役 猪塚 武 |
| 設 立 | : | 1998年9月9日 |
| 資 本 金 | : | 4億3570万8千円 (2009年1月1日現在) |
| 従業員数 | : | 東京本社:97名、中国子会社:57名、インド子会社:7名(2009年4月1日現在)(中国、インドは100%子会社) |
| 代 表 | : | マーケティングROI向上のためのソリューションの提供
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